NLPライフデザインスクール

講座・コースお申込み

※金額は、銀行振込一括の価格です

◆TA(交流分析)基礎講座
 TAコミュニケーター(全4日)
※参加者全員エゴグラム診断作成ファイル付き
 参加費:87,500円
 再受講:33,000円
※ヒューマンでの認定取得者は再受講価格で参加可能です
 テキストはHAのものを使用します

◆TA(交流分析)実践講座
 TAカウンセリング(全4日)

 参加費:90,000円
 再受講:44,000円
※ヒューマンでの認定取得者は再受講価格で参加可能です
 診断ツールはHAシステムをお使いください

TA(交流分析)基礎・実践セット
 TAマスター(全8日)

 参加費:160,000円
 再受講:  77,000円

参加費には消費税・テキスト・認定証発行費用が含まれております
再受講は消費税込で、テキストと認定証発行はありません

◆決済方法:銀行振込、Squareカード決済(手数料4%を申し受けます)



以下の内容をご記入頂き、送信をお願いします

お申込みにあたり
xxx@icloud.comは、返信メールが届きませんので
 他のメールアドレスにてお申込みください
お申込み完了後に自動返信メールが届きます。
届かない場合は、お手数ですがmail3@nlp-life.comまでご連絡お願いします
③「利用規約」に同意された方のみボタンを押してください

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講座利用規約

受講生は、当規約をご理解頂き、遵守の上、受講して頂きますようお願い申し上げます

◆参加申し込み方法
専用フォームに必須情報を全て記載頂き、同意の上お申込みください。
その他ご不明な点がございましたら事務局までご連絡ください。
info3@nlp-life.com

◆申込・役務提供の成立
1.申込の成立は、本フォームに必要事項をご記入の上送信頂き、事務局が、受講生の申し込みを承諾した時をもって、本コース受講に関する契約が成立するものとします。
2.役務提供の成立は、入金後、事務局から特典をお送りした時とします。

◆代金の支払い
受講生は、申込ページ記載の受講料を、同記載の方法により支払うものとします。なお、振込手数料は、受講生の負担とします。

◆視聴期間
本サービスの各動画視聴ならびにコンテンツのダウンロードが可能な保証期間は講座終了時より半年間といたします。
受講生は、期間経過後は予告なしに視聴サイトを閉鎖する場合があることにあらかじめ同意いただくものとします。

◆禁止行為
1.受講生は、次の各号に掲げる行為(以下、「禁止行為」といいう。)を行ってはならないものとします。
  一 講義の進行を妨げる行為
  二 講座内で提供する動画・資料の無断転載
  三 講義の内容を撮影(録音を含む。)する行為
  四 ネットワークビジネス、宗教などに他の受講者を勧誘する行為
  五 他の受講生のセミナー受講を妨げるような迷惑行為
  六 その他、前各号に準じる行為
2.私共は、受講生が次の各号に該当する場合、当該者による各講義の受講を拒否し、又は各講義からの退席を求めることができるものとします。
  一 前条の受講料全額を支払っていない場合
  二 禁止行為をした場合、又は禁止行為をする恐れがあると私共が判断した場合

◆契約解除
1.私共は、受講生が本契約に違反した場合、本契約を解除することができるものとします。
2.私共が、前項に基づく解除をした場合、本セミナーの提供の度合いにかかわらず、受講生は、私共に対して、既に支払っていた受講料の返金を一切求めることができないものとします。
3.私共が、第1項に基づく解除をした場合において、受講生が既に支払っていた受講料が、本セミナーの受講料全額に満たない場合には、受講生は、残金についての期限の利益を失い、当該残金について一括で支払うものとします。

◆役務提供の解約
1.受講生は、役務提供後は納品の取消・解約などにより参加費の返金を請求することはできません。なお、受講生の経済状況の悪化、受講する時間的な余裕がなくなった時、講座内容に対する個人的不満を理由とする場合において、客観的な評価によることができない場合など、その他個人的な都合によるものも対象となります。
2.お客様の都合によって、受講期間中に解約をされる場合は参加費全額をご負担いただきます。参加費を分割決済などでお支払いをされている場合、残代金の支払い義務がありますのでご了承ください

◆返金
1.受講生は、本サービスの全部又は一部の提供を受けなかったとしても、私共に対し、受講料全額を支払わなければならないものとします。
2.受講生は、本契約の解除があった場合、私共の責めに帰すべき事情による解除があった場合を除き、支払済みの受講料について、返金を求めることができないものとします。
3.前項の場合において、私共は、受講料について受講生の未払いがある場合、当該未払いの受講料について、一括で請求することができるものとします。

◆免責事項
1.私共は、受講生間に生じた個人的なトラブル等の本セミナーの提供と直接関連しない事情によって生じた損害については、一切責任を負わないものとします。
2.受講生は、本セミナー受講に際し、所持している貴重品等の管理は自己の責任において行うものとし、当該貴重品の紛失及び盗難等によって生じた損害についても、私共は、一切責任を負わないものとします。

◆容認事項
1.受講生は、次の各号に掲げる事項(以下「容認事項」という。)を容認するものとし、容認事項に関しては一切の異議を述べることができないものとします。
  一 事務処理上の都合等により、私共から受講生に対して連絡をする場合があること
  二 やむを得ない事情がある場合、予め通知することにより、講義の日程及び講師等を変更することができること
  三 私共は、本セミナーの内容を撮影する場合があり、撮影された画像又は映像については、各種広告、教材その他の目的のために利用する場合があること
2.容認事項に関して受講生に損害・損失が生じた場合であっても、私共は、受講生に対し、損害の賠償その他の一切の責任を負わないものとします。

◆確認事項
受講生は、本セミナーの内容に関し、次の各号に掲げる事項(以下「確認事項」という。を確認するものとし、受講生は、本セミナーの申し込みをする時点において、確認事項を認識していたとみなされるものとします。
  一 本セミナーの内容は、受講生全体のレベルに合わせて当社及び共同事業者が決定するものであるため、受講生の期待した内容とは異なる場合があること
  二 私共は、セミナーの内容について、完全性、正確性、確実性、有用性等、一定の結果を保証するものではないこと

◆個人情報の取り扱い
1.私共は、受講生から提供された個人情報について本セミナーの提供、製品の発送、決済、新商品に関するお知らせ、新商品の開発、マーケティング活動その他これらに関連する目的のために利用することができるものとします。
2.私共は、法令に基づく場合を除き、受講生の同意を得ない限り、受講生の個人情報を第三者に提供することができません。
3.受講生は、私共に対し、私共が保有する受講生の個人データの開示を求めることができるものとし、開示された個人データに誤りが存在した場合には、私共に対し、訂正、利用停止、消去などの措置を求めることができるものとします。

◆反社会的勢力の排除
1.受講生は、当社及び共同事業者に対し、次の各号の事項を確約するものとします。
  ⑴ 自らが、暴力団、暴力団関係企業、総会屋若しくはこれらに準ずるもの又はその構成員(以下、総称して「反社会的勢力」という。)ではないこと
  ⑵ 自らの役員(取締役、執行役、執行役員、監査役又はこれらに準ずるものをいう)が反社会的勢力ではないこと
  ⑶ 反社会的勢力に自己の名義を利用させ、この契約を締結するものでないこと
  ⑷ 自ら又は第三者を利用して、この契約に関して次の行為をしないこと
   ア 相手方に対する脅迫的な言動又は暴力を用いる行為
   イ 偽計又は威力を用いて相手方の業務を妨害し、又は信用を毀損する行為
2.私共は、受講生が次のいずれかに該当した場合には、受講生に対し何らの催告を要せずして、この契約を解除することができるものとします。
  ⑴ 前項⑴又は⑵の確約に反する事実が判明した場合
  ⑵ 前項⑶の確約に反し契約をしたことが判明した場合
  ⑶ 前項⑷の確約に反した行為をした場合
3.前項の規定によりこの契約が解除された場合には、受講生は私共に対して、私共が被った損害を賠償するものとします。
4.第2項の規定によりこの契約が解除された場合には、受講生は、解除により生じる損害について、私共に対し一切の請求を行えないものとします。

◆本規約の変更
私共は、私共が必要と認めた場合は、本規約を変更できるものとします。本規約を変更する場合、変更後の本規約の施行時期及び内容を当社ウェブサイト上での掲示その他適切な方法により周知します。

◆誠実協議
本契約に定めのない事項及び本契約の内容の解釈につき相違のある事項については、受講生並びに私共は、本契約の趣旨に従って誠実に協議を実施し、これを解決することに努めるものとします。

◆譲渡禁止
受講生並びに私共は、相手方の事前の書面による承諾を得ることなく、本契約上の地位を他に譲渡し、若しくは承継し、又は本契約に基づく権利義務を他に譲渡し、承継し、若しくは担保に供してはならない。

◆管轄裁判所
本契約に関する一切の紛争については、訴額に応じて東京簡易裁判所又は東京地方裁判所を、第一審の専属的合意管轄裁判所とします。


2022年1月1日改定
2021年1月1日制定